OPENING TALK
歌手、浜崎あゆみが俳優、マニュエル・シュワルツとの離婚を発表。
小倉智昭ら出演陣が浜崎あゆみの離婚について話した。
サンケイスポーツなどによると、浜崎あゆみが、マニュエル・シュワルツと電撃離婚すると発表した。東日本大震災の発生でアメリカでの生活が考えられなくなり、結果として彼をひとりにしてしまう日々が続いていたという。
前田忠明が浜崎あゆみの離婚について解説。日本では婚姻届を出しておらず、日本では離婚にならない。また、小倉智昭は結婚が衝動的だったんじゃないかと思っていたと話した。
去年（2011年）の元旦の電撃結婚からわずか1年のスピード離婚だ。歌手の浜崎あゆみ（33）がオーストリア人俳優マニュエル・シュワルツ（31）との離婚をアメリカで申請することをファンクラブのサイトで16日（2112年1月）発表した。
「原因は私にあり、結婚当初に2人で決めた『アメリカで暮らす』という点について、その約二ヶ月後に起きた東日本大震災を受け、自分の中に『日本を離れたくない』という気持ちが強く芽生え、アメリカでの生活を考えられなくなってしまい――」
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司会の小倉智昭はわりあい落ち着いた受け止め方だ。「（結婚を聞いた時）難しい選択をしたなと思いましたから、ああ、こういうことになっちゃったかな、というのが率直な感想です」
アナウンサーの笠井信輔は驚いた様子で「去年の元日の超ビッグニュースとしてお伝えしました」と興奮気味だ。芸能デスクの前田忠明も「正直いって、驚きました。こんなに早いとは」と言う。
小倉智昭
正月に浜崎さん、ハワイに行っていましたが、1人でしたね。
前田忠明
ハワイの空港でずっと張り込んでいましたが、2人で来なかった。これはなんだろうなとみんな思っていた。
笠井信輔
驚いたのですが、日本では婚姻届を出していなかった。日本人なら戸籍の手続きをするのが自然な流れじゃないですか。
小倉智昭
マニュエルがオーストリア出身でアメリカで俳優をやっているので、あまり戸籍のことにこだわらなかったのかも知れない。
前田忠明
浜崎さんにとっては震災が大きな要因となった。たしか震災はツアー中じゃなかったか。やはり自分は日本で歌うべき、日本のファンを置き去りにできないんだという風に考え込んでいってしまった。
笠井信輔
オーストリア人の夫とすれば、むしろ、いまこそ日本を離れるべきなのになぜという思いになって溝が深まったというのはわかる。
小倉智昭
彼女の結婚そのものがわりあい衝動的だったのではないか。プロモーションビデオで共演してあっという間に結婚した。その前にも恋のうわさがあったでしょ。ただ、震災があって、日本を離れる気持ちが薄れてしまったというのは、日本人の心としてはありがたい気持ちがあるんですけどね。浜崎さんの方が稼ぎが多いから、慰謝料はどうなるかなと思いましたが。
前田忠明
そういうのは今回一切ないと聞いています。
とまあ、馴れ初めから慰謝料の心配まで憶測を交えながらの談議は続いた。
(J-CASTテレビウォッチ「浜崎あゆみ離婚「やっぱり日本離れたくない」大震災で芽生えた気持ち」より)
前田忠明
浜崎さんにとっては震災が大きな要因となった。たしか震災はツアー中じゃなかったか。やはり自分は日本で歌うべき、日本のファンを置き去りにできないんだという風に考え込んでいってしまった。
笠井信輔
オーストリア人の夫とすれば、むしろ、いまこそ日本を離れるべきなのになぜという思いになって溝が深まったというのはわかる。
オーストリア人の夫
への説明があるとすれば、日本人は一億玉砕を主張されると反論できないというしかないかもしれない。日本人は社会を自然と生物との関係と同じと捉える自然生成説に基づいて生きている。そのため自己の周辺環境の崩壊は内面の崩壊となる。自然と生物との関係に、契約に基づく秩序という発想はないからとエクソダス(脱出)の思想も存在しない。そのため内面の崩壊は無理心中となり、それへの反論はし辛いという結果を招く。浜崎あゆみが「日本人だろ」といった無言の一億玉砕の圧力をファンから受け「やっぱり日本離れたくない」となっても不思議ではないだろう。
沖縄人が米軍施設周辺に住居を展開しているのも、そこが彼らの戦前からの生息地であり、日本人から見れば自然なことにように映るが、アメリカ人からみれば「そこから脱出して新たな土地に上下契約に基づく秩序を形成することをしない」のは異常であると映っても仕方がない。一方、東北人は集団移転という形ではあるが脱出を試みている。もっとも、それは失敗に終わるだろう。下手をすると移転先がゴーストタウンと化してしまうかもしれない。その理由は、もちろん脱出の思想に基づいた行動ではないからである。
ここでいう契約とは、日本人が考えているような何々の契約書のことではない。自己がそれに依って生きてきた慣習や慣行、文化・思想等々を成文化し、それを一対多数の契約書という形にし、それを再把握することである、これを政府や自治体は行っていない。そうすると移転先はニュータウンという意味合いしかなく、そこが本来の街と同じ機能を果たすことは期待できない。その失敗例として神戸の長田区がある。長田区は復興の過程で、ただ建物を建てればいい、大きなビルにテナントをつくり、そこへかつての商店や工場などを集約すればいいとした。結果は無残なものである。
一方、オーストリア人を含めた欧米社会は社会を社会契約説で捉えている。契約に基づく秩序の形成が当たり前だから、社会を自然と生物との関係として捉えることはせず、それからの脱出も「上下契約に基づいて秩序を形成する」といった形で可能であるから「いまこそ日本を離れるべき」となると考えるのは自然なことである。